
今回は北太平洋からの帰路と見られるということですが,国連海洋法条約では,各国の船舶は沿岸国の安全を害さなければその国の領海を航行できる,「無害通航権」が認められていて,海上保安庁は詳しい状況の分析を進めている。
:::::::::::::::::::::::::::::::::::::::::::::::::::::::::::
ホームページ『マーケティング&マニュアルゼミ』では,経営実務に役に立つ情報を発信しています。 マーケティング&マニュアル・ゼミ ・ エリアマーケティング
(リージョナルマーケティンク゛) 流通のいま ・ マニュアル講座 ・ 県民性 身の丈経営 著作・論文集
******** ******** ********

マニュアルは「融通のきかない画一的なサービスを生む元凶だ」
という声がある。はたしてそうだろうか。おそらくそうした声が出る背景には、
マニュアルを「唯一絶対の手順書」と誤解し、それに縛られているからであろ
う。しかし、マニュアルは暗黙知を形式知に変え、その企業の行動規範ともなる
大事なものである。仕事を要領よく効率的に行なうためになくてはならない指針
であり、実際、一流企業の多くはマニュアルを上手に使って業績を伸ばしてい
る。
本書は、多くの一流企業でマニュアル作成に携ってきた著者が、その実務をわか
りやすく解説したものである。本書を活用することによって、例えば◎社員を早
期に戦力化したい、◎クレーム対応などの非定型業務を定型化したい、◎作業効
率アップ、コスト低減、非社員化を推進したい、などの目標を実現することがで
きるであろう。
また本書では、最近主流のパソコンによる作成実務についても詳しく説明してあ
る。
小林/隆一
1943年、埼玉県生まれ。(学)産業能率大学を経て、鹿児島国際大学経済学部教授、経営コンサルタント(プロフェッショナルネットワーク顧問)。経営コンサルタントとしての主な活動領域は、総合スーパー、ドラッグストア、ホームセンターなどのチェーンストア、消費財メーカー、学校法人、JAのマーケティング分野の組織力強化、戦略形成。東京都経済局アドバイザー(1997年~1999年)、郵政省簡易保険局サービス向上委員(2002年)、産業能率大学・産能マネジメントスクール講師(1990年~)などを歴任。